プロ意識とは


  本来代理店は「プロ」の職業人であり、組織化された代理店であれば「プロ」の職業人の
  集合体であるはずです。

  特に少数精鋭で勝負する代理店業では、プロ意識が欠如している社員が数人混
  ざっているだけで、経営力は大きくダウンします。

  自社(店)にとっての「プロ」とはどのような社員かを考え、社員のプロ意識を向上させる
  ポイントについて考えていきましょう。

  □精神論の「プロ意識をもて!」の叱咤激励

   多くの社長は「成果を出せない社員」、「真剣さが足りない社員」に対して、「もっと
   プロ意識をもて」と叱りつけた経験をおもちでしょう。

   しかし、多くの場合、「もっとプロ意識をもて」という言葉は、叱る側もされる側も
   「もっと頑張れ」という意味合いでしか使われません。

   その結果、社員は一時的な瞬発力を発挿しても、すぐに元の状態に戻ってしまい
   ます。

   社員が正しい「プロ意識」をもち続けるためには、プロ意識の定義を明らかにし、それ
   を満たすための努力の方向性を示すことが必要です。

  
  □プロ意識を高める

   プロ意識の有無は、単に「給料以上の収益に貢献したか」といった成果だけでなく、
   仕事を通じて関係するすべての人に好影響を与え続けられる姿勢・行動といっていい
   でしょう。

    ◎自分自身が「任されている仕事に対して完全な当事者意識をもっているこ
     と」、「現時点で自分が保有する能力をフルに発揮していること」など仕事にプ
     ライドをもつということであり、つねにべストな状態で臨めるように健康管理に
     気を配ることも重要なプロ意識です。

    ◎2:8の法則にあるように、組織において2割の優秀な人財が収益の8割をつく
     り、残り8割の人材(人在、人罪)で2割の収益をつくっているといわれるよう
     に、8割の人材は2割の人財に養われていることになる。

     自分から進んで8割の側に入っている人は、会社に対するプロ意識を放棄し
     ていることになります。

    ◎社員の給料は買い手である顧客からの支払いです。

     したがってプロであれば顧客に対して十分な満足を与えることが絶対条件で
     あり、約束した時間や品質を厳守することはもちろん、プロである以上、顧客
     が何を求めているかをつねに意識し、それに対して高いレベルで応えることが
     求められます。

     顧客の利益を無視し、無理やり商談を進めることなどは、プロ意識に明らかに
     反した行為です。

    ◎自社商品を買ってくれた顧客に満足感を与えることは当然として、プロであれ
     ば顧客の背景にある社会全体に与える影響まで気を配る必要があります。

     最近では、地震、竜巻、水害、自動車事故、個人・企業情報の漏洩など多種
     多様な事件事故が多発しており、商品販売に偏らず、これらに関する情報、予
     防策などを発信することもプロとして当然のことです。

   複雑多様化するリスク社会にあって、リスクマネジメントのプロとして、重責を担って
   いることを認識すべきです。

   いまさらのことではありませんが、厳しい環境の中で生き残り、勝ち残っていくのは
   「本物」だけです。

   やらねばならないことを当たり前実践するのがプロですが、これができていない人も
   少なくないのです。

   プロである以上、一定の成果を出すことは当然ですが、成果を出しさえすればプロ
   ということにはならないのです。

   また、成果創出のためには何をしてもよいということでもありません。

   プロ意識の本質は「仕事を通じて関係するすべての人に好影響を与え続けられる
   ように真筆に努力する姿勢・行動」にあります。
 
   トップはプロ意識の本当の意味、特に自社(店)にとってのプロ意識の意味を朝礼など
   の場を通じて繰り返し伝えます。

   プロ意識の骨子部分は経営理念などとともに唱和させるのも有効ですし、社長自身が
   「社長のプロ意識」をどのように実践しているかについても説明しましょう。

   さらに、プロ意識をテーマにした体験談を社員にスピーチさせ、トップや部門責任者が
   講評を行うことで効果は増します。

   社内の定例ミーティングなどで、各自がプロ意識に基づいた行動を取れているかを
   具体的な事例を交えて確認・指摘し合うことも大切です。

   社員のなかには与えられた短期的な数値目標に目を奪われるあまり、顧客に対して
   不適切な行動を取る者もいるかもしれません。

   各メンバーが実際の業務のなかで、プロ意識に沿った行動ができているかどうかに
   ついて、実際のケーススタディーを通じて、確認・指摘し合う場を設けましょう。

   日報の欄に「プロ意識の実践」の報告欄を設けることで、自分の行動がプロとしてふさ
   わしかったかどうかについて、毎日考える習慣を植えつけます。

   反省点がある場合はその原因と明日からの準善策についても記入させます。

   報告内容は些細なことでも構いません。

   たとえば、若手営業マンにとっては「顧客企業の属する業界の業界紙を読んで理解を
   深めた」といったことも、立派なプロ意識の実践といえます。
 
   上司は部下がプロ意識を理解しているかどうか、実践に移せているかどうかを確認
   し、必要な指導を行います。

   どの業界でも、プロとアマチュアの垣根が低くなってきているが、お客様からお金を
   いただくからにはそれ以上の対価を支払う(提供)するのがプロとしての基本です。

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